日本は、地震、台風、豪雨などの自然災害が発生することの多い国です。
いつ、どこで被災するか分からない状況では、家庭や職場で飲料水を備蓄しておくことが重要です。
その備えの選択肢として、手軽に入手でき、保管や管理もしやすい市販のペットボトル水（天然水やミネラルウォーター、防災用保存水など）を活用できます。
災害時に「水の備蓄」が重要となる理由
大規模な災害では、水道などのライフラインが被害を受け、断水が発生することがあります。
断水すると、飲み水だけでなく、調理などにも影響します。水道の復旧や給水による支援まで時間がかかる場合もあるため、一定量の水を家庭で備えておくと、被災直後の生活に役立ちます。
水は生命維持に欠かせないため、災害時の飲料水を確保しておくことは、基本的な防災対策の一つです。
ペットボトル水を備蓄するメリット
災害時の備蓄として、市販のペットボトル水を利用するメリットには、次のようなものがあります。
- 賞味期限を確認しながら管理できる
市販のペットボトル水は、商品に表示された賞味期限を確認しながら計画的に管理できます。普段から使用する分を買い足しながら備蓄する「ローリングストック」を取り入れれば、期限切れを防ぎながら一定量の水を確保できます。また、長期間の保存を想定した「防災用保存水」なども選択肢の一つです。 - 開封してそのまま飲める
災害時には、停電やガスの供給停止などによって、加熱や煮沸が難しくなることがあります。ペットボトル水は、未開封の状態であれば、必要なときに開封してそのまま飲めるため、災害直後の水分補給にも利用しやすいのがメリットです。 - 製品の表示を確認して選べる
市販の水は、製品ごとに採水地や成分、処理方法などが異なります。乳幼児の粉ミルクの調乳などに使用する場合は、自己判断だけで選ぶのではなく、製品の表示やメーカーの案内を確認することが大切です。 - 飲料以外にも調理に利用できる
備蓄した水は、飲料だけでなく、アルファ米などの非常食を調理する際にも利用できます。そのため、必要量をあらかじめ計算して、家庭の人数や状況に合わせて備えておくことが大切です。
なお、災害時には下水道や排水設備などの状況によってトイレを流すことが適切でない場合があります。飲料水をトイレ用途に使うのではなく、携帯トイレや簡易トイレも別途備えておくと安心です。
どれくらいの水を備蓄すべき？
備蓄する水の目安として、1人あたり1日3リットルがよく示されています。
最低でも3日分、可能であれば1週間分を目安に、家庭の人数に合わせて備蓄しておくとよいでしょう。例えば、4人家族で3日分を備える場合は、
3リットル × 4人 × 3日 ＝ 36リットル
となります。1週間分なら、
3リットル × 4人 × 7日 ＝ 84リットル
です。一度に大量の水を用意するのが難しい場合は、少しずつ購入して備蓄量を増やしていく方法でも構いません。
ペットボトル水を保存するときの注意点
備蓄した水は、賞味期限だけでなく、保管場所にも注意しましょう。
- 直射日光や高温を避ける
ペットボトル水は、商品に記載された保存方法を確認し、直射日光や高温になる場所を避けて保管しましょう。特に夏場の車内や、温度が高くなりやすい場所での長期間の保管は避けることが大切です。 - 重量を考えて分散して保管する
水は大量に備蓄するとかなりの重量になります。例えば36リットルの水は、水だけで約36kgあります。一か所にまとめて保管するのではなく、収納場所や持ち運びやすさも考えて分散させる方法もあります。 - ローリングストックを活用する
賞味期限が近づいた水を普段の飲料や調理に使用し、その分を新しく買い足すことで、備蓄を循環させられます。「災害用として保管したまま忘れてしまう」ことを防ぐためにも、ローリングストックは取り入れやすい方法です。
まとめ
災害によって断水が発生すると、飲料や調理に必要な水を確保することが難しくなる場合があります。
そのため、普段から一定量の水を備蓄しておくことは、基本的な防災対策の一つです。市販のペットボトル水は、賞味期限を確認しながら管理でき、必要なときにそのまま飲めるため、家庭の備蓄にも利用しやすい選択肢です。
まずは1人あたり1日3リットルを目安に、最低3日分、できれば1週間分を目標として、無理のない範囲から備蓄を始めてみましょう。
水だけでなく、携帯トイレや非常食、カセットコンロなども含めて、家庭の防災備蓄を定期的に見直しておくことが大切です。
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